| ■1 | 運航管理船舶の航行の安全確保 |
めまぐるしく変化する国際情勢や国際ルールに対応するため、親会社の日本郵船から
送られてくる最新の情報等を元に安全な運航が維持できるよう迅速な対応を心掛けています。
また、船主殿にも必要な情報を提供して情報の共有を図っています。
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| ■2 | 船体・機関・観測設備などの保守管理 |
効率的な整備計画に基づいて保守管理することを心掛けています。本船からの報告を常に整備計画に
Feed Backすることで最適な保守管理体制を構築し、また、予備品・部品を適切に管理することで
保守費用の削減に努めています。さらに、燃料に対する助燃剤の添加、船体塗料の管理、
汚水処理の最適管理等により、環境に配慮した運航体制を構築しています。
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| ■3 | 船員の運航及び観測支援に関する技術・能力の向上 |
会社の船員教育及び研修方針に基づいて、毎年種々研修や訓練を船員に実施することで、
海洋調査船の船員に必要な海技力の向上に努めています。
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| ■4 | 船舶の航行と環境汚染防止に関する国際条約及び国内外の法令・規則の遵守 |
親会社の日本郵船や内外国代理店及び日本海事協会等からの最新情報を入手する体制が構築されており、
法令及び規則遵守に適切に対応しています。
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| ■5 | 船舶の航行の安全及び環境汚染防止に関する技術向上 |
親会社の日本郵船や日本海事協会等からの最新情報や本船からのデータを蓄積し分析した結果を本船にフィードバックすることで、
会社及び船員の最新技術の知識を深め、また年に一度の入渠の機会を捉えて若手船員を教育しています。
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| ■6 | 緊急時に備え、緊急即応体制の整備・維持 |
緊急時要員も年に一度は米国ルールに基づいた机上訓練に参加し、要求される最新の緊急時対応に備えています。
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